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第二研究室

  • 振動実験
  • 要素試験
  • 標準貫入試験
  • 粗粒材料
  • 地震被害調査
  • 粘土ライナー
  • 地震
  • 斜面災害
  • 構造物の健全性
  • 地震動評価
  • 地震観測
  • 地盤震動評価
  • 液状化解析
  • 液状化対策
  • ビオトープ
  • 自然環境保全
  • 生態系
  • リサイクル
  • 屋上緑化
  • 省エネルギー
  • 風洞実験
  • 騒音
  • 振動
  • 固体伝搬音
  • 遮音
  • 吸音材
  • 都市再生
  • 都市環境
  • リニューアル
  • CO2削減
  •     
  • 自然材料


瀬研究員が2010年3月15日〜18日にオーストリアで開催されたEURO-C 2010に参加し研究成果を発表しました。。(2010年3月)
2010年3月15日に(社)日本プロジェクト産業協議会主催の「次世代林業サミット会議」が開催されました。。(2010年3月)
2010年3月12日に開催された第2回佐賀地区地盤工学講演会で、沼田主席研究員が講演を行いました(2010年3月)
2010年3月8日に開催された第1回木材利用シンポシウムで、沼田主席研究員が講演を行いました。(2010年3月)
沼田主席研究員がシンガポールで開催されたInternational Symposium on Ground Improvement Technologies and Case Histories 2009(ISGI09)に参加しました。(2009年12月)
沼田主席研究員が2009年11月26日〜28日にフィリピンのバギオで開催された2009年フィリピン土木学会(PICE)年次大会へ参加しました。(2009年12月)
林業経済研究所シンポジウム「ウッド・ニューディールで木材需要を拡大するには何が必要か」に、当社から沼田淳紀主席研究員が参加し講演を行いました。(2009年11月)
仙台市役所の地震観測を、仙台市、山下設計東北支社、東北工業大学と共同で開始しました。
(2009年11月)
平成21年(2009年)8月11日の駿河湾地震被害調査速報を公開しました。(2009年10月)
移動騒音源対応型工事騒音リアルタイム評価・対応システム を開発し、2009年10月15日にプレスリリースしました。(2009年10月)

研究内容と分野
 第二研究室
担当分野:地盤・耐震・環境・構造

安心安全な社会を築いていくために、防災と環境は大きなキーワードです。我が国は言うまでもなく世界有数の地震国であり、台風などによる自然災害も多い国です。大きな地震災害が発生すれば多量の廃棄物を生み出し、さらに、エネルギー施設や処分場が被災すれば大きな環境問題へと発展する可能性があります。また、化石燃料の大量消費による地球温暖化は、気温上昇と言った環境問題を起こしているばかりでなく、台風多発など異常気象をもたらしこれが自然災害に結びついているとも言われております。このように防災と環境は車の両輪のような関係にあります。第2研究室は、地盤や構造といった基礎技術に加え、このような防災と環境に関する研究開発を行なっています。

現在までに、第二研究室で社内外に展開しているシステムには以下のものがあります。

地 盤 分 野

三軸試験技術
・大型静的三軸試験技術
主にロックフィルダムの礫材料などを対象に大型のセルを用いた静的な三軸試験技術です。
・大型動的三軸試験技術
主に礫材料などを対象に大型のセルを用いた動的な三軸試験技術です。液状化試験や動的変形試験が実施可能です。
・特殊大型三軸試験技術
コンピューター制御による三軸試験により、長期に亘る繰返し圧密試験、平均主応力一定試験、等体積せん断試験など複雑な三軸試験が実施可能です。
・小型静的三軸試験技術
直径10cm以下の供試体を対象とした静的な三軸試験技術です。
・小型動的三軸試験技術
直径10cm以下の供試体を対象とした動的な三軸試験技術です。液状化試験や動的変形試験が実施可能です。セルが複数あるので効率よく試験が可能です。
繰り返し圧密透水試験技術
三軸の二重セルを用いて、圧密量と透水量を並行して計測可能です。かつ、本技術を使用することでk=1×10-10cm/s程度の透水係数も計測可能です。
サンプラー一体型の現場透水試験装置
廃棄物処分場などの遮水層の透水係数を容易に精度良く計測する装置です。
合理的な液状化評価技術
粒度組成を用いた新しい液状化評価方法。
地盤の安定化評価技術
軟弱地盤や盛土の長期的な変形をダクサーの説明シミュレーションできます。土質試験技術と組み合わせることで信頼性の高い予測を行うことができます。
大変形、不連続体解析技術
個別要素法を用いて、小さな破壊から大規模破壊までを評価することができます。可視化に優れており、解析結果をわかりやすく表現することができます。
地盤改良技術
地球環境にやさしい地盤改良を行います。

耐 震・構 造 分 野

地震被害調査
国内外で発生する地震に対して迅速に被害調査を行い、被害メカニズム等を解明し、将来発生する地震に備えます。
地震防災システム
緊急地震速報を利用して建設工事現場の地震被害の軽減を図り、地域防災に貢献できるよう取り組んでいます。
地震動評価システム 特定の震源を対象とし、特定の地点における地震動(地盤の揺れ)を、高精度に評価することができます。
地震観測 建物の地震時挙動を把握し、耐震設計・解析技術の高度化をはかるとともに、耐震技術の検証ならびに新たな地震防災技術の開発に活用します。
液状化評価システム
地震時の地盤の液状化現象を解析的に評価します。
地盤物性評価技術
微動を用いて地盤の解析に用いる物性値を評価します。
地盤-基礎-構造物連成系解析技術
構造物および基礎の地震時挙動を、地盤による影響を考慮して評価することができ、地震時の構造物と基礎の挙動を高精度に再現することができます。
地震リスク評価技術
構造物の地震によるリスク評価を迅速に行うことができます。
実験技術
構造実験棟において、部材の構造実験を行います。

環 境 分 野

吸音技術
現地の状況や目的に応じた吸音技術により、問題解決を適切に行います。
・吹付型吸音工法
・大気浄化吹付工法
鉄道スラブ軌道面用吸音パネル
リニューアル・パネル
・次世代型吸遮音パネル
工事騒音リアルタイム評価・対応システム
建設工事現場周辺の騒音について、工事騒音もしくは暗騒音の区別を瞬時に行うことができ、工事現場周辺の騒音環境の改善をはかることができます。
移動騒音源対応型工事騒音リアルタイム評価・対応システム
ダンプトラックやブルドーザなど移動する騒音源の監視も可能な工事騒音リアルタイム評価・対応システムです。
騒音振動探査システム
様々な振動や騒音を受ける環境下において、各騒音振動源の影響を解析するシステムです。
居住環境改善技術
集合住宅の振動・騒音環境の改善を目的に、要求仕様に応じた床衝撃音遮断性能や外壁断熱性能等を実現することができます。この技術は、化学物質の室内放散の抑止等の高環境性能住宅【無添加マンションM+】にも適用されています。
騒音・振動の調査・予測・解析・防止技術
我々を取り巻く様々な環境騒音問題(低周波音、振動、騒音等)を調査・予測・解析・評価し、その解決方法を提案するとともに、これらの問題を制御します。
風・気流環境の実験・評価技術
・風洞実験技術
風洞実験棟にて、自然界の風を再現し、構造物と風の問題について検討するとともに、建物周辺への風の影響を評価します。
・風環境予測技術
・大空間気流シミュレーション技術
自然環境技術
表土吹付工法
現場発生表土を有効利用し、地域由来の植物で切土のり面を緑化する工法です。
切土のり面ビオトープ工法
硬質切土のり面に郷土種の苗木を導入し、のり面をビオトープ化(樹林化)する工法です。
CA屋上緑化システム
アメニティ性の高い屋上緑化を低コストで実現する、リサイクル資材を用いたシステムです。
木材による地中カーボンストック
木材の地中打設による軟弱地盤対策と二酸化炭素の長期安定貯蔵による温室効果ガス削減を同時に実現します。


主な研究開発例

液状化評価システム

藤の森粘土_液状化における合理的な設計法の開発
粘土、シルト、砂、砂質礫
の液状化実験

まさ土_粒径の異なる土の液状化実験
吹付型吸音工法

吹付型吸音工法

騒音振動探査システム

騒音振動寄与解析システム

CA屋上緑化システム

CA屋上緑化システム

表土吹付工法

表土吹付工法


 
     
氏名
役職
担当業務
池田 隆明
室 長
【耐震・地盤・構造分野】
耐震検討に用いる入力地震動の評価、および地盤〜構造物の地震応答評価等の地震防災技術
【地盤・耐震・構造グループ】
     
那仁満都拉
副主任研究員
【耐震・構造・環境分野】 建築構造関連技術、入力地震動・応答解析・リスク評価及び耐震施策・環境負荷技術
本山 寛
研究員
【地盤・耐震分野】土質全般、環境貢献型地盤対策技術開発
瀬 裕也
研究員
【耐震・地盤・構造分野】
建築構造解析、耐震性能評価
【環境グループ】
内田 季延
グループリーダー
【環境分野】
環境騒音・振動全般、産業副産物有効利用を含む地域環境の調査・分析
小林 真人
上席研究員
【環境分野】
建築音響・騒音・振動分野における予測評価、および調査・試験・解析、環境アセスメント
坂ア 友美
研究員
【環境分野】
建築音響・騒音・振動分野における予測評価、および調査・試験・解析、環境アセスメント



目黒千恵子
第ニ研究室事務全般


主な研究開発例研究員紹介研究組織